---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_3411.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_3411.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_3411
est_tokens: 452
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/3411
---

# mirasapo_case_3411

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# ユーザーにとって世界一の工具を提供できるよう、時代にぶれることなく、理想のものづくりを追い求める 

株式会社東鋼 / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/3411)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 東京都 従業員数 44 名 設立 1936 年 資本金 約 6,287 万円 公表日 2024-03-30 

## 概要 

高い技術力を背景に全量が受注生産。多品種・小ロット・高付加価値の製品に強み。精密工具の製造で培った技術力を活かし、医療機器分野にも参入。医工連携を体現。自動車分野に依存しない体制を逸早く構築した社長の先見性・リーダーシップ。※本情報は、事例集「2018はばたく中小企業・小規模事業者300社（2018年3月発行）」の情報を転載したものです。※2018年はばたく中小企業・小規模事業者300社（生産性向上分野）受賞 

## 成果・効果 

- 自動車業界からの受注減を見越して航空機や医療の分野へ参入するなど、先見性、行動力、リーダーシップ等卓越している 

## 取り組みパターン 

- 事業承継 
- 生産性向上 
- ものづくり高度化 
- 知財活用 

## 出典抜粋 
高い技術力を背景に全量が受注生産。多品種・小ロット・高付加価値の製品に強み。精密工具の製造で培った技術力を活かし、医療機器分野にも参入。医工連携を体現。自動車分野に依存しない体制を逸早く構築した社長の先見性・リーダーシップ。※本情報は、事例集「2018はばたく中小企業・小規模事業 / ## 技術力を活かして高付加価値を実現 工具1本からの全量受注生産で、受注ロットは平均で3~5個。同社の製造する切削工具は、自動車・航空機・船舶などの基幹部品製造工程にて使われている。長年の業歴で培ったノウハウを活用して、設計段階から携わることで高付加価値を実現した。生まれた資金を、最先端の設備や研究開発へ惜しみなく投入することで好循環を生み出し、同業他社の約2倍の売上高総利益率を叩き出している。 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/3411)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_3411" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_3411") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。
