---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2711.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2711.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_2711
est_tokens: 421
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2711
---

# mirasapo_case_2711

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# 卓越した技術開発力 切削工具のリーディングカンパニー 

菱高精機株式会社 / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2711)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 高知県 従業員数 52 名 設立 1967 年 資本金 約 4,500 万円 公表日 2025-01-22 

## 概要 

※本情報は、事例集「2020はばたく中小企業・小規模事業者300社（2020年6月発行）」の情報を転載したものです。※2020年はばたく中小企業・小規模事業者300社（生産性向上分野）受賞 

## 成果・効果 

- # 積極的・継続的な挑戦による新たな価値の創出 
- 新たな価値の創出のために、切削工具以外に、工作機械と刃物をつなぐツーリング、あるいは個々の切削機器をトータルさせた切削システムの開発等を行っている 

## 取り組みパターン 

- 新商品・新サービス開発 
- 生産性向上 
- SDGs/脱炭素 
- ものづくり高度化 

## 出典抜粋 
※本情報は、事例集「2020はばたく中小企業・小規模事業者300社（2020年6月発行）」の情報を転載したものです。※2020年はばたく中小企業・小規模事業者300社（生産性向上分野）受賞 / # 加工データ蓄積による製品開発や製品評価のスピードアップ 顧客ニーズは、より高精度かつ迅速化対応のための製品開発と改良が求められている。そのため、性能比較を行える立形マシニングセンタを導入した。これにより、切削工具の切削試験による回転数や負荷率、切屑飛散状況等を加工データとして蓄積・比較が可能になった。この加工データに基づき、顧客ニーズに対応した設計や開発が可能となり、開発精度の向上と開発期間の 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2711)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_2711" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_2711") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。
