---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2554.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2554.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_2554
est_tokens: 454
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2554
---

# mirasapo_case_2554

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# フィットネスとデイサービスのノウハウを活かし脳梗塞後遺症専門リハビリを開業、付加価値の高いサービスの多面展開で差別化を図り、地域に貢献する 

株式会社SHARE / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2554)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 北海道 業種 その他の生活関連サービス業 (JSIC N79) 従業員数 160 名 設立 2010 年 資本金 約 3,000 万円 法人番号 1430001056146 公表日 2025-01-17 

## 概要 

同社は、フィットネス事業とリハビリデイサービス事業を展開していたが、コロナ禍で休業要請を受ける等、大打撃。そこで、フィットネス事業で高い評価を受けていたパーソナルトレーニングと、リハビリデイサービス事業で培ってきたノウハウを融合させ「脳梗塞後遺症専門リハビリサービス」を立ち上げた。医療機関や学術機関と連携しながら、付加価値の高いサービスを提供するだけでなく、札幌市の特定保健指導事業や過疎地自治体の介護予防事業を受託する等、コロナ禍以前よりも業容範囲を拡大させている。 

## 取り組みパターン 

- 生産性向上 
- コロナ対応 

## 出典抜粋 
同社は、フィットネス事業とリハビリデイサービス事業を展開していたが、コロナ禍で休業要請を受ける等、大打撃。そこで、フィットネス事業で高い評価を受けていたパーソナルトレーニングと、リハビリデイサービス事業で培ってきたノウハウを融合させ「脳梗塞後遺症専門リハビリサービス」を立ち上げた / # 利用者に寄り添ったパーソナルトレーニングやデイサービスなどの多面展開で地域に貢献 同社は、フィットネス事業とリハビリデイサービス事業を札幌市を中心に多面的に展開している。フィットネス事業では、トレーナーが運動指導だけでなく、もみほぐしやストレッチも行うなど、顧客に対して包括的なサポートを実施しており、コストパフォーマンスの良いフィットネス体験の提供により、幅広い顧客層のニーズに応えることに成 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2554)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_2554" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_2554") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。