---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2546.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2546.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_2546
est_tokens: 452
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2546
---

# mirasapo_case_2546

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# 共同研究で美味しさを解析・化科学的根拠に基づく製造過程を確立し、地元の原料を用いた庄内産生ハム：庄内プロシュート「ノービレ」を商品化 

株式会社東北ハム / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2546)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 山形県 業種 製造業 (JSIC E) 従業員数 49 名 設立 1933 年 資本金 約 9,600 万円 法人番号 2390001007730 公表日 2024-12-23 

## 概要 

2002年から無添加の食品づくりに着手。慶應義塾大学や山形県工業技術センターとの連携事業で、旨味成分が増える最適熟成期間を求め、また同時に実施した多人数の官能検査結果を組み合わせて、2017年には究極の無添加・庄内産生ハム「ノービレ」を開発。山形大学及び鶴岡市との産官学連携事業「庄内スマート・テロワール」では、生産者、加工業者、小売店が連携し、農と食を地域内で循環させ、持続的な食料自給圏づくりを目指す取組みの中心的役割を果たしている。 

## 取り組みパターン 

- 生産性向上 
- ブランディング 
- 地域資源活用 
- ものづくり高度化 

## 出典抜粋 
2002年から無添加の食品づくりに着手。慶應義塾大学や山形県工業技術センターとの連携事業で、旨味成分が増える最適熟成期間を求め、また同時に実施した多人数の官能検査結果を組み合わせて、2017年には究極の無添加・庄内産生ハム「ノービレ」を開発。山形大学及び鶴岡市との産官学連携事業「 / # 純庄内産の食材にこだわり完成した、パルマ産プロシュートをモデルにした庄内産生ハム 2002年に食の安全と安心を提供するため、無添加の食品づくりに着手。2017年には使用原材料が庄内豚骨付きもも肉と日本海の塩だけという究極の無添加・庄内産生ハム「ノービレ」を開発。構想から20年、足かけ5年の歳月で研究を重ねた結果、本場パルマの味を再現した。2018年には、世界最大規模の加工食品品質協議会であるド 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2546)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_2546" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_2546") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。
