---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2335.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2335.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_2335
est_tokens: 426
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2335
---

# mirasapo_case_2335

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# 島根の観光産業の一翼を担う事業展開 地域貢献する地元資本として高い知名度 

浅利観光株式会社 / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2335)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 島根県 従業員数 170 名 設立 1964 年 資本金 約 1,000 万円 公表日 2025-01-22 

## 概要 

※本情報は、事例集「2020はばたく中小企業・小規模事業者300社（2020年6月発行）」の情報を転載したものです。※2020年はばたく中小企業・小規模事業者300社（需要獲得分野）受賞 

## 成果・効果 

- # 観光コンシェルジュを担うインフォメーションデスク資格取得 
- また、ホテルスタッフが自ら外国人講師を招いて英会話を学びスキルアップを図るなど、交流型の観光案内所としてコンシェルジュ機能を充実させ、付加価値の向上とインバウンド客への対応に積極的に取組んでいる 

## 取り組みパターン 

- 海外展開 
- 人材育成 
- 地域資源活用 

## 出典抜粋 
※本情報は、事例集「2020はばたく中小企業・小規模事業者300社（2020年6月発行）」の情報を転載したものです。※2020年はばたく中小企業・小規模事業者300社（需要獲得分野）受賞 / # インバウンドに対する高付加価値サービスの提供 山陰インバウンド機構と連携し、運営ホテル内にて訪日外国人を主な対象として、書道と生け花の体験教室を実施している。一緒に習う地元住民との交流の場にもなっており、宿泊以上の価値をホテルに加える取組として期待されている。一方では、島根県西部の伝統芸能である石見神楽を上演する専用劇場を、江津市内に昨年開設した。県西部へのインバウンド客の取込と、顧客満足度の 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2335)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_2335" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_2335") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。