---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2082.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_2082.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_2082
est_tokens: 451
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2082
---

# mirasapo_case_2082

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# 長年の趣味をいかした分野で創業し、事業を軌道に乗せている企業 

(個人事業主) / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2082)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 岩手県 業種 製造業 (JSIC E) 受給額 (累計) 約 40 万円 事業形態 個人事業主 公表日 2024-10-01 

## 概要 

岩手県普代村のクマタニトラストは、ハンドメイドルアーの製造・販売と釣り具メーカーの営業代行を行う企業である。同社代表の熊谷隆志氏は、釣り好きの父の影響もあり、小学生の頃からルアーフィッシングに没頭。幼少期からの趣味であった釣りを職業とするため、村役場を退職して自ら事業を立ち上げることを選択。商工会の支援を受けながら補助金を活用し、本格的なルアー製作のための工房を設置等、生産設備の拡充に成功した。 

## 利用制度 

- 持続化補助金 
- 日本政策金融公庫 

## 成果・効果 

- また、その頃には営業代行も６社に増加 

## 取り組みパターン 

- DX/デジタル化 
- 生産性向上 
- SDGs/脱炭素 
- ものづくり高度化 
- 起業・創業 

## 出典抜粋 
岩手県普代村のクマタニトラストは、ハンドメイドルアーの製造・販売と釣り具メーカーの営業代行を行う企業である。同社代表の熊谷隆志氏は、釣り好きの父の影響もあり、小学生の頃からルアーフィッシングに没頭。幼少期からの趣味であった釣りを職業とするため、村役場を退職して自ら事業を立ち上げる / ###幼少期からの趣味であった釣りを職業とするため、村役場を退職して自ら事業を立ち上げることを選択 岩手県普代村のクマタニトラストは、ハンドメイドルアーの製造・販売と釣り具メーカーの営業代行を行う企業である。同社代表の熊谷隆志氏は、釣り好きの父の影響もあり、小学生の頃からルアーフィッシングに没頭。その後、ルアーを自作する楽しさに気付いてからは、自身で使用するだけでなく、他者に自身が製作したルアーで 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/2082)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_2082" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_2082") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。
