---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_1790.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_1790.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_1790
est_tokens: 427
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/1790
---

# mirasapo_case_1790

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# 外国人採用を行うことで、若手技術者不足を解消。日本での生活のサポートや実務研修で活躍の場を広げる 

モラブ阪神工業株式会社 / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/1790)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 兵庫県 業種 サービス業（他に分類されないもの） (JSIC R) 従業員数 500 名 公表日 2023-03-28 

## 概要 

事業拡大を目的に、技術者の採用拡大に取り組んでいる同社。2021年の近畿経済産業局主催の合同企業説明会「KOBEジョブフェア」に出展し、外国人留学生を採用した。 同社は若手の技術者を増やすため、外国人の採用にも取り組んでいる。外国人採用者が日本でも活躍できるように、生活面や引っ越しのサポートを行うとともに、一般基礎研修や実務研修を行うことで、戦力化に成功している。 

## 取り組みパターン 

- 人材育成 
- SDGs/脱炭素 

## 出典抜粋 
事業拡大を目的に、技術者の採用拡大に取り組んでいる同社。2021年の近畿経済産業局主催の合同企業説明会「KOBEジョブフェア」に出展し、外国人留学生を採用した。 同社は若手の技術者を増やすため、外国人の採用にも取り組んでいる。外国人採用者が日本でも活躍できるように、生活面や引っ越 / ## ①取組前（きっかけ） 同社は従業員500人規模の人材サービス事業者であり、クライアント先への技術者派遣や各種設計開発業務請負事業を行っており、大手企業をはじめ、幅広いクライアントとの取引がある。そのため技術者の継続的な確保は同社にとって重要なテーマであった。知名度の高い有名企業ではないため、母集団形成につながる採用関連イベントには特に力を入れて参加し、積極的に採用活動をしていた。 だが、民 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/1790)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_1790" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_1790") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。
