---
canonical: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_1570.html
md_url: https://jpcite.com/cases/mirasapo_case_1570.md
lang: ja
category: cases
slug: mirasapo_case_1570
est_tokens: 448
token_divisor: 4
fetched_at: 2026-05-11T12:29:17+00:00
brand: jpcite
operator: Bookyou株式会社
license: see https://jpcite.com/tos
source_url: https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/1570
---

# mirasapo_case_1570

[本文へスキップ ](#main)

[](/)

# 自社の強みや経営資源をいかし、感染症流行下でも 新規事業に積極的に取り組む旅館 

有限会社山城屋 / 出典: [mirasapo-plus.go.jp ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/1570)/ 出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

※採択事例は中小企業庁 jirei-navi の公表データを基に jpcite が機械可読化したものです。事例の最新情報は出典ページをご確認ください。 

所在地 大分県 業種 宿泊業 (JSIC M75) 従業員数 3 名 資本金 約 10 万円 公表日 2021-06-30 

## 概要 

海外需要の獲得に取り組み、インバウンド旅行客が8割を占めていたが、感染症の流行で、売上げは急減。旅館らしさをいかした新たな事業を検討し、評判がよかったみその商品化を思い付き、旅館で提供する味を再現した「大女将秘伝の味噌」を自社ECサイトと地元の百貨店で販売開始した。 地域住民の意見にも耳を傾け、昼食付きの日帰りプランを始め、旅館の風情と味が気軽に楽しめると地元でも評判となった。また、旅館の裏山にある石仏群への参道を整備し、芝桜を植えるなど、温泉街の魅力向上にも積極的に取り組んでいる。 

## 取り組みパターン 

- 海外展開 
- 販路開拓 
- ブランディング 
- 地域資源活用 
- ものづくり高度化 
- コロナ対応 

## 出典抜粋 
海外需要の獲得に取り組み、インバウンド旅行客が8割を占めていたが、感染症の流行で、売上げは急減。旅館らしさをいかした新たな事業を検討し、評判がよかったみその商品化を思い付き、旅館で提供する味を再現した「大女将秘伝の味噌」を自社ECサイトと地元の百貨店で販売開始した。 地域住民の意 / ## インバウンド旅行客が８割を占める人気老舗旅館を感染症が直撃 大分県由布市の有限会社山城屋は、湯平温泉で客室６部屋の小さな旅館を営む企業である。二宮謙児社長は、2000年代前半に国内需要の減少を危惧し、海外需要の獲得に向けた取組を始めた。自社ホームページやSNSを使った情報発信に加え、海外の現地の旅行会社や旅行雑誌に掲載依頼のアプローチをしたことにより、由布市の宿泊先として紹介された。その結果 

※上記は出典ページからの抜粋です。著作権は出典元に帰属します。 

## 出典 

本ページの内容は以下の一次出典に基づきます。最新の事例情報は出典ページから確認してください。 

[mirasapo-plus.go.jp を開く ](https://mirasapo-plus.go.jp/jirei-navi/case_studies/1570)

出典取得: 2026-04-23T05:00:17Z 

## API で取得 

本事例の機械可読データは REST / MCP の両方で取得できます。 
curl -H "X-API-Key: YOUR_API_KEY" \ "https://api.jpcite.com/v1/cases/mirasapo_case_1570" 

MCP クライアント (Claude Desktop / Cursor / Cline 等) では similar_cases(case_id="mirasapo_case_1570") で類似事例を取得できます。詳細は [API リファレンス ](/docs/api-reference)。 

無料 3 リクエスト/日 (匿名 IP)。 [料金 ](/pricing.html)・ [API キー発行 ](/dashboard.html)

本ページは自動生成された採択事例データのプレビューであり、法的助言・税務助言・申請代行を構成するものではありません。事例企業の現状や制度の最新内容は所管官公庁・自治体の一次情報を必ず確認してください。 

© 2026 jpcite 

本サイトは税理士法 §52 が規定する税務代理・税務書類作成・税務相談の提供を行いません。個別の税務判断は税理士・社労士・中小企業診断士等の有資格者にご相談ください。